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リストラに遭わないために知っておきたい「Apple to Apple」比較法

   

リストラに遭わないために知っておきたい「Apple to Apple」比較法

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外資系IT企業などで使われている「Apple to Apple」という言葉、ご存知でしょうか。無料メルマガ『サラリーマンで年収1000万円を目指せ。』の著者・佐藤しょ~おんさんが「自分がコンサルを務める会社でこの概念が理解できない人が営業幹部等にいたら、ご退場頂くべく報告書を作成する」と言うほど企業にとって重要な「比較法」なんですが…、「初耳」という方、この記事をお読みになりガッチリ頭に入れてみてください。役立つこと請け合いですよ。

比較はいつでもApple to Appleで

Apple to Appleって表現は一部の外資IT系企業以外では使われていないのかも知れないので、まずは用語の解説をしましょうか。

Apple to Appleとは、何かを比較する際に前提条件や背後の環境が同一になっているということです。

これは実際の場面で解説をした方が分かりやすいと思います。例えば会社の売り上げの話で、昨年が10億円で、今年が11億円に増えたとします。これだけ見ると前年比10%の増加で喜ばしいことなんですが、ここで経営幹部から、「この売り上げをApple to Appleで比較したらどうなるの?」と言われる事があります。

そこでよくよく検証してみたら、今年立ち上げた新規事業の売り上げが1億5,000万含まれていたことが分かった。となると、昨年と同じ条件で比較したらなんと売り上げは5,000万円落ちていたということになりますよね。全体としては10%増えたかも知れませんが、昨年からやっていた事業どうしの比較をすると5%の減少だったということで、ここには何らかのテコ入れ策が必要だということです。

Apple to Appleで比較をしなかった時には、「10%売り上げた増えたぞ~、やったー」と言っていたのが、Apple to Appleで比較してみたら、儲かったのは新規事業のおかげで、前からやっている事業では5%も凹んでいるじゃないか、と全然異なる見解が見えて来るわけです。

そうすると、新規事業に関わった人には賞与を多めにして、旧事業の人達には大盤振る舞いはしちゃいけないよな、という次の政策までが一本の線になって見えて来るんですね。

こういう事が見えて来るから、外資IT企業ではApple to Appleという表現が頻繁に使われるんです。

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